家づくりコラム
- 耐震性
地震に強い家で家族を守る!耐震性についても解説
地震による大切な家の崩壊・倒壊は、自身や家族のみならず、近隣住民にも被害を及ぼす可能性があります。
新しく家を建てる際には、デザインや住み心地だけではなく、耐震性の高さも追求しましょう。信頼に足る十分な耐震性を満たした住宅建築の認定には、国が定めた耐震基準をクリアする必要があります。
この記事では、住宅の耐震基準・耐震性を弱める要因・各建物構造の耐震性について解説します。
- 目次
- 耐震性の法的定義
平屋住宅のメリット
耐震性には、国が定める3つの法に基づく定義が存在します。
品確法 | 3段階の「耐震等級」で表した住宅性能表示基準 |
---|---|
建築基準法 | 耐震性の最低基準 |
長期優良住宅法 | 長期間、良好な状態で住宅を維持・使用するための基準 |
住宅の品質確保に関する法律|耐震等級3がもっとも高い耐震性である
家の耐震強度を表す表示に、「耐震等級」があります。これは「住宅の品質確保の促進等に関する法律(品確法)」において、制定されている住宅性能表示です。耐震等級は3段階に分けられており、それぞれ想定されている地震力が異なります。
想定される耐震性 | |
---|---|
耐震等級3 | 耐震等級1で想定されている地震力の1.5倍に対しても、倒壊または崩壊しない |
耐震等級2 | 耐震等級1で想定されている地震力の1.25倍に対しても、倒壊または崩壊しない |
耐震等級1 | 数百年に一度程度発生すると想定されている地震の力に対して、倒壊または崩壊しない |
耐震等級3に認定されていれば、もっとも地震に強い建物であるといえます。
建築基準法|建築の許可に必要である
新築や増改築をする際は、建築確認申請書を提出する義務があります。建築許可を得るためには、建築基準法に定められた基準を満たさなければなりません。
建築基準法とは、建築物の最低基準を示す法令です。国内で建築される物件はすべて、建築基準法に準拠する必要があります。
長期優良住宅法|さまざまな優遇措置がある
長期優良住宅法とは、住宅を長期的に良好な状態に保つための措置を定めた法律です。認定には、長期優良住宅認定基準をクリアする必要があります。
認定項目には耐震性に関する項目も含まれており、「耐震等級2」以上が耐震性の基準値です。
また、長期優良住宅の認定に伴う代表的な優遇措置は、以下のとおりです。
- 地震保険料の割引
- 所得税(住宅ローン減税)の控除対象限度額が5,000万に引き上げられる
- 補助対象経費の10%以内の額で、かつ住宅1戸あたり最大110万円の補助金
- 住宅ローンの金利引き下げ(フラット35 S)
- 住宅を売却した時点で残っている債務を、売却先に引き継げる(フラット50)
耐震性を弱める要因①湿気
長期的に住宅の耐震度を維持するためには、湿気を防ぐ構造で建築することが重要です。湿気は住宅の耐久性に大きな影響を与えます。湿気の影響を受けると、カビや木材腐朽菌の発生、シロアリの被害に遭うリスクが高まります。
湿気で柱や梁が腐ることがある
寒い時期、窓周辺に発生する結露は、屋内の暖気と屋外の冷気が接触することによって生じます。結露は窓ガラスだけではなく、目視で確認できない壁の内部にも発生することがあります。
水分が柱や梁に付着すると、カビや木材腐朽菌が繁殖し、木材を腐らせ、住宅の耐震性を弱める要因となります。
湿気を好むシロアリの被害に遭うことがある
シロアリは湿気を好みます。シロアリの発生時期は4月〜10月とされ、もっとも活動量が活発になるといわれている時期は、梅雨の6月〜7月です。
湿気で柔らかくなった木材が豊富な壁の内側や床下は、シロアリの繁殖場所に適しています。しかし、住宅を支える土台である床下や柱でシロアリが発生すると、耐震性を弱めてしまうため、湿気をためない対策が必要です。
耐震性を弱める要因②土地が揺れやすい地盤
住宅の強度も重要ですが、まずは土台である地盤が安定している必要があります。河川・池・沼の埋め立て地は、軟弱な地盤である可能性が高いです。建設前の地盤調査や、地盤によっては改良工事を要することもあります。
地盤調査が必要
軟弱な地盤の上に住宅を建てると、建物の重みで地盤沈下が起こり、住宅に傾斜が生じます。これにより耐震性が弱まり、住宅の快適性も大きく損なわれます。
また、阪神・淡路大震災以降、建築基準法の改正により、地盤調査が法律で義務付けられています。
代表的な地盤調査の方法は、つぎの3種類です。
- ボーリング調査
- SWS(スクリューウエイト貫入)試験
- 平板載荷試験
調査により、地盤に耐えられる建物の重量が分かります。
場合によっては、地盤の改良工事が必要
地盤改良の必要性は、地盤調査の結果と地域のデータから分析して、判断されます。
地盤改良工事に用いられる工法
表層改良工法 | 軟弱地盤を掘り進めながら、地盤にセメント系固化材を混ぜて地面を強固にする工法。 |
---|---|
柱状改良工法 | 軟弱地盤が深く、表層改良だけでは足りないと判断された場合、使用される工法。 地中の固い地盤に到達するまで直径60cm程度の穴を掘り、水を混ぜたセメントを注入しつつ、土と混ぜ合わせることで、円柱状の固い基盤を作る。 |
小口径鋼管杭工法 | 土地が狭く重機を搬入しにくい場所では、地中深くの固い地盤に鋼管の杭を打ち込んで建物を支える手段を用いる。 柱状改良工法に比べ、工費にかかる日数が短期間で済む。 |
地盤調査の結果、必要と判断された場合には、地盤の改良工事が必要となります。
建物の構造による耐震性への影響
建築基準法の耐震基準は、大きな地震が発生するたびに、より厳しい基準へと改定されてきました。そのため、現行の建築基準で建てられた建築物は、構造が異なっても耐震性能に大きな差はありません。ただし、建築構造自体が異なるため、万が一倒壊した場合、被害状況は異なると考えられています。
木造における耐震構造の基準
木造建築は、鉄骨造や鉄筋コンクリート造の住宅よりも軽くしなりやすいため、地震による揺れを抑制する特徴があります。
木造軸組工法|日本の伝統的な工法である
木造軸組工法は、古くから日本で多く採用されている代表的な工法です。縦の構造材(柱)に横の構造材(梁)を組み合わせ、そこに筋交いと呼ばれる斜めの木材を入れて補強します。歴史的建築物や古民家にも、この木造軸組工法が採用されています。
ツーバイフォー工法|耐震性が高く、工期が短期間で済む
ツーバイフォー工法は、2インチX4インチの合板と角材を用いて床・壁・天井を含めた6面のパネルを作成し、組み合わせます。アメリカから輸入された工法であるため、単位に「インチ」が採用されています。
また、建築現場で既存のパネルを組み立てる工法であるため、工期が短く済むメリットがあります。均一な住宅品質を保てる反面、間取りの自由度が低いことが難点です。
木造ラーメン工法(SE構法)|耐震性と設計の自由度が高い
住宅の工法における「ラーメン」とは、ドイツ語の「額縁」を意味します。木造ラーメン工法では、柱と梁の接合部分を剛接合(一体化)させることにより、耐力壁に頼ることなく耐震性が確保できます。
鉄骨造(S造)の耐震性
鉄骨造の建築物で用いられる鉄鋼材は、厚さによって「軽量鉄骨」「重量鉄骨」に分けられます。軽量鉄骨を利用した建物では木材に近い構造で建てられ、重量鉄骨では筋交いや耐力壁を使わない傾向があります。
鉄鋼は圧力に対する耐久性が高く、地震による揺れを吸収する特長があります。ただし、建物に鉄鋼の重量がかかるため、建物自体の揺れは大きくなります。
また、鉄鋼は540度以上の熱で強度が失われる性質があるため、地震火災が発生した場合には倒壊する恐れがあります。
鉄筋コンクリート(RC造)の耐震性
コンクリートには「圧縮」に対抗する性質があり、鉄筋には「引張」に対抗する性質があります。RC造では、コンクリートに鉄筋を入れることにより双方の性質を生かして、耐震性を向上させます。
S造と同様、建物自体に鉄筋コンクリートの重量がかかるため、地盤が弱い土地には向いていません。マンションやアパートなど中高層建築に多く採用されていますが、近年では耐震性の高さから、戸建て住宅建築にも採用されています。
基準に則って地震に強い家を建てよう
地震大国と呼ばれる日本での住宅建築には、高い耐震性を保持することが求められます。国が定めた基準に則った耐震性の高い住宅は、命を守ることに直結しているといっても過言ではありません。
そこで、住宅建築の際には、立地に適した素材や工法、構造をよく理解したハウスメーカーに依頼することをおすすめします。長期的な快適性を保つ住宅建築は、プロの技術と知識を持つ日興ホームにお任せください。
コラムニスト:ちゅーピー住宅展示場モデルハウス 羽原 忠宏
-
笑顔と元気が取り柄です(^^)/
子育て世代の家づくりを得意としております。お客様に寄り添った営業、ご提案を心掛けています。一緒に楽しい家づくりをしましょう♪・趣味:体を動かすこと
-
わが家という夢が望みどおり叶い、わが家と始まる未来が幸せに綴られる。そんな想いから生まれた自由設計の住まい。テクノストラクチャー工法で、耐震性・耐久性とデザインの自由度を両立しました。先進技術で夢の住まいを紡ぎ、長い人生の物語を幸せに紡ぐ。家族の想い出を重ねながら未来へと価値を受け継いでいく住まいをぜひ展示場でご体感ください。