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エネルギー効率の向上と地球環境への配慮がますます求められる現代社会において、省エネ住宅「ZEH」が注目されています。ZEHは「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略称で、家庭で使用するエネルギーの収支を実質ゼロ以下にするという目標を持つ住宅のことです。
今回は、ZEHの特徴やメリット・デメリット、補助金などについて詳しく解説します。

目次

ZEHとは
ZEHはこれからの住宅のトレンド
ZEH住宅を構成する3つの要素
ZEHの定義
ZEHを目指すメリット
ZEHのデメリット
ZEH住宅の補助金制度
まとめ

ZEHとは

ZEHは「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略称で、家庭のエネルギー収支をゼロ以下にすることを目指す住宅のことです。具体的には、家庭で使用するエネルギーによるマイナスと、太陽光発電などで生み出すエネルギーによるプラスによってバランスを取ることで、年間の実質的なエネルギー消費量をゼロ以下にすることを目指します。

ZEHの目標を達成するには、エネルギー生産量を増やすとともに、エネルギーの使用量を大幅に削減する必要があります。また、エネルギーの使用量を減らすと快適性が損なわれる可能性がありますが、ZEHにおいては快適性を維持することが前提条件です。

ZEHはこれからの住宅のトレンド

ZEHはエネルギー収支をゼロ以下にすることを目指し、省エネルギーと自己発電を組み合わせています。これにより、化石燃料の使用量を減らし、二酸化炭素排出量の削減を実現します。地球温暖化問題や環境保護への関心が高まる中で、ZEHは環境への負荷軽減に貢献する住宅として注目されています。

また、2023年6月以降の電力値上げを踏まえると、今後ますます注目度が高まる取り組みと言えるでしょう。TBS NEWS DIGによると、全国の主要な電力会社は以下のように値上げを行います。

ZEHは、必ずしも年間のエネルギー消費量をゼロにできるとは限りませんが、一般的な住宅と比べると電気代を低く抑えることができるでしょう。

ZEH住宅を構成する3つの要素

ZEH住宅は、次の3つの要素で構成されています。

省エネ

ZEH住宅では、家庭内の電力使用量を把握するとともに無駄な電力消費を抑える必要があるため、管理システムの「HEMS（Home Energy Management System）」が必要です。そのほか、LED照明やエネルギー消費量が低い冷暖房機器、換気システムなども導入します。

断熱

ZEH住宅は、高性能な窓や断熱材を使用しています。これにより、快適な室内環境を実現しつつ冷暖房に必要なエネルギーを削減できます。断熱材は熱の伝導を防ぐためのバリアとなり、室外の温度の影響を抑える材料です。

また、ZEH住宅では建築時に断熱性能の計測と評価を行い、断熱性能を定量的に評価するために熱貫流率や熱抵抗値などの指標を確認します。

創エネ

ZEH住宅では、生活で消費するエネルギー以上のエネルギーを生み出すことが求められます。そのため、太陽光発電などの再生可能エネルギーを活用する設備の導入が必要です。

ZEHの定義

経済産業省 資源エネルギー庁の『ＺＥＨ＋の「外皮性能の更なる強化」の暫定措置の今後の取扱いについて』を参考に、ZEHの種類と定義について詳しく解説します。

ZEH

ZHEは、以下すべてに適合した住宅のことです。

ZEH＋

ZEH+（ゼッチプラス）とは、ZEHの基準を満たしたうえで、さらに高性能な住宅設備を備えた住宅のことです。一次エネルギー消費量削減はZEHが20％ですが、ZEH+では25％以上となります。

さらに、下記のうち2つ以上の条件を満たす必要があります。

Nearly ZEH

Nearly ZEHは、住宅スペースの問題から太陽光発電設備の設置が難しいケースを考慮し、ZEHよりも低い基準となっているモデルです。

また、この上位版としてNearly ZHE＋もあります。再生可能エネルギーを除く一次エネルギー消費量削減が25％以上であることに加え、以下の3つのうち2つ以上を採用していることが条件です。

次世代ZEH＋

次世代ZEH＋（ゼッチプラス）は、ZEHよりも多くの再生可能エネルギーを自家消費するために充放電設備などの設備を導入し、省エネ性能をさらに向上させたモデルです。

次世代ZEH＋の対象となるのは、「ZEH＋」や「Nearly ZEH＋」で、これらの基準を満たしている必要があります。さらに、以下の追加選択要件（システムや設備など）のうち少なくとも1つ以上を導入する必要があります。

ZHE Oriented

ZHE Orientedは、ZEHを目指したモデルで、都市部の狭小地に建築される住宅に適用されます。

ZEHを目指すメリット

ZEHは義務付けられたものではないため、あえて目指す必要はありません。しかし、ZEHは日々の生活にさまざまなメリットをもたらします。

ZEHのメリットについて詳しく見ていきましょう。

光熱費削減

ZEHの大きなメリットは、徹底的な省エネルギー対策と太陽光発電によって、光熱費を劇的に削減できることです。断熱性能の向上や高効率なエネルギー設備の採用により、家の内外からの熱や冷気の侵入を最小限に抑えます。さらに、太陽光パネルを屋根に設置して太陽光エネルギーを活用することで電力を生み出します。

非常時にも電気を供給できる

蓄電システムを備えている場合、停電時でも電気を供給できます。蓄電システムは太陽光発電や他の再生可能エネルギーシステムから得た電力を蓄えるための装置です。通常時には余剰な電力を蓄電池に充電し、必要な時に蓄えた電力を使用することができます。

災害が発生し停電が起きた場合、ZEHの蓄電システムは非常時においても電力を供給します。これにより、照明や通信機器、冷蔵庫など必要な機器を動かせるため、生活の安全性や快適性を維持できます。

ヒートショックのリスクの低減

温度差のある部屋の間を移動する際に起こりやすい「ヒートショック」のリスクが低減されるという健康面のメリットもあります。

ヒートショックは、急激な温度変化によって体がショックを受ける状態です。例えば、寒い外気温の中から急に暖かい部屋に入ったり、お風呂から急に冷たい空間に移動したりすることで発生します。

ZEHの高断熱化によって室内の温度変化が少なくなるため、部屋の間を移動する際の温度差が軽減され、ヒートショックのリスクが減少します。

資産価値が上がる可能性がある

住宅の省エネルギー化に取り組むことは、資産価値の向上につながる可能性があります。一般社団法人「住宅性能評価・表示協会」が提供する「BELS（Building-Housing Energy-efficiency Labeling System：建築物省エネルギー性能表示制度）」という認証制度では、住宅のエネルギー効率や省エネルギー性能を評価し、グレードを付与します。

BELSで高評価を得ることでZEH住宅の資産価値が向上し、将来的に高値で売却できる可能性があります。

ZEHのデメリット

ZEHにはデメリットもあります。次の2つのデメリットを理解したうえで検討しましょう。

発電量が天候の影響を受ける

太陽光発電は、晴れた日や日照時間の長い季節に電力を効率的に生み出します。一方、曇りや雨の日、冬場の日照時間の短い時期では発電量が減少し、電力供給が不安定になる可能性があります。

初期費用とランニングコストがかかる

高性能な断熱材やエネルギー効率の高い設備を導入する際は、多額の費用がかかります。また、高性能な設備やシステムの保守・メンテナンスにかかるコストにも留意が必要です。

ただし、ZEH住宅の省エネルギー性能によって光熱費が削減されるため、長期的な視点で見ると、コスト面で不利になるとは言い切れません。また、省エネルギー技術の進歩や競争の促進によって、今後はコストが抑えられていくことが期待されています。

ZEH住宅の補助金制度

ZEH住宅の普及を促進するため、日本ではさまざまな補助金制度が存在します。以下に代表的な補助金制度をいくつかご紹介します。

	ZEH支援事業	次世代ZEH＋ （注文・建売・TPO）実証事業	次世代HEMS実証事業
申請対象者	新築住宅を建築・購入する個人 新築住宅の販売者となる法人	新築住宅を建築・購入する個人	新築住宅を建築する個人
対象となる住宅	ZEH・ZEH＋	次世代ZEH＋	次世代ZEH＋
補助額	ZEH：55万円/戸 ZEH＋：100万円/戸	100万円/戸	112万円/戸

補助金の支給要件については、住宅を建てる際に業者に確認するとスムーズです。

まとめ

省エネ住宅「ZEH」とは、年間の一次エネルギー消費量をゼロに近づける住宅のことです。光熱費の削減や非常時にも電力供給が可能な点など、さまざまなメリットがあります。一方、発電量が天候に左右されるデメリットも存在します。

また、一般的な住宅と比べて多くの費用がかかるため、ZEH住宅の導入を支援する補助金制度を積極的に活用しましょう。

日興ホームは家族構成やライフスタイルに適した平屋住宅を提供しております。ZEHを検討されている方、まずは詳しい話を聞きたい方など、どのような方もお気軽にご相談ください。

省エネ性能の高い住宅として、注目されているZEH（ゼッチ）住宅。経済産業省が推し進めていることから、ZEH注文住宅建築の際には、国からさまざまな補助金を受け取ることができます。今回は、ZEH住宅の補助対象を満たす条件・ZEHの定義・ZEH住宅のメリット・デメリットについて詳しく解説します。ZEH住宅をご検討されている方は、ぜひ参考になさってください。

目次

ZEHについて
ZEHに関する補助金について

• ZEHの補助金
• ZEH＋の補助金
• 次世代ZEH＋の補助金
• 上記3種類と併用できる補助金

ZEHの補助金を受ける条件について

• 補助の対象者が申請する
• ZEH住宅の定義を満たす物件
• ZEHビルダー・プランナーが設計する
• 公募期限内に申請する

その他のZEH事業について

• Nearly ZEHとは
• ZEH Oriented

ZEH注文住宅のメリット

• 家の消費エネルギーを抑えられる
• 身体に優しい生活を送れる
• 災害時に強い

ZEH注文住宅のデメリット

• 初期費用とメンテナンス費が必要
• 家の造りに制限がかかる可能性もある

補助金を活用してZEH注文住宅をお得に建てよう

ZEHについて

ZEH（ゼッチ）は、net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の略称。断熱性能が高い材料を使用し、省エネにつながる設備を搭載することで、住宅で過ごす際に利用するエネルギーの収支ゼロを目指した物件です。

ZEH住宅に住むことにより、太陽光発電などでエネルギーを創出し、環境問題に取り組むこともできます。

また、高い断熱性能をもつ工材を使用することで、1年をとおして快適な室温を保てます。

経済産業省はZEH住宅の普及促進に努めており、つぎの目標を掲げています。

• 2030年度以降新築される住宅について、ZEH基準の水準の省エネルギー性能の確保を目指す
• 2030年において新築戸建住宅の6割に太陽光発電設備が設置されることを目指す

これらの目標を達成するために、さまざまな補助金が受け取れることもZEH住宅の特長だといえます。

ZEHに関する補助金について

ZEHに関する補助金は、経済産業省・国土交通省・環境省の3省が連携することで、実施されています。そのため、補助金の実施内容が各省で異なります。

ここからは、実施されているZEHに関する補助金の種類と、補助金について解説します。

ZEHの補助金

ZEH住宅として採用されるためには、以下の基準を満たす必要があります。

• 一次エネルギー（※1）の消費量が、省エネ基準と比べて20％削減された家
• 強化外皮（※2）の基準を満たすこと
• 再生可能のエネルギーが導入されていること

（※1）一次エネルギー：自然から得られるエネルギー（例：太陽光発電）
（※2）強化外皮：外壁・床部・天井・屋根などに施される断熱性能

また、国土交通省の地域型住宅グリーン化事業、または環境省の戸建住宅ZEH化等支援事業に登録しているZEHビルダーやプランナーに監修・設計を依頼しなければなりません。

ZEH＋の補助金

ZEH＋の補助金は、ZEH住宅に比べ、より厳しい基準を満たす必要があります。

• 一次エネルギーの消費量が、省エネ基準より25％削減された住宅
• 登録されているZEHビルダーかプランナーが建築・販売を行う住宅
• 断熱性能等級5を超える外皮性能
• 高度エネルギーマネジメント（※3）または、電気自動車を導入

（※3）高度エネルギーマネジメント：太陽光発電設備などを用いて、住宅内の電力をまかなうシステム

ZEHの補助金よりも金額が高い理由は、搭載する設備に費用がかかるためです。

次世代ZEH＋の補助金

次世代ZEH＋は、ZEH＋の条件を満たし、さらに自家発電システムを追加できます。対象基準は、つぎの4つです。いずれかのシステムを導入する必要があります。

• V2H設備（※4）
• 蓄電システム
• 燃料電池
• 太陽熱利用温水システム

（※4）V2H設備：EV車に蓄電した電気を住宅に供給できるシステム

ZEH＋住宅の建築後、再エネルギーのさらなる自家消費拡大を目指してる制度です。定額の補助金に加えて、どのシステムを追加するかによって金額が加算されます。

上記3種類と併用できる補助金

上記3ついずれかの補助金対象住宅を認定をされると、さらに「先進的再エネ熱等導入支援事業」として、補助金と併用して導入支援が受けられます。

新築住宅の限度額

	一戸あたりの補助金額
CLT（直交集成板）	90万円
地中熱ヒートポンプシステム	90万円
PVTシステム	・65万円／80万円（液体式） ・90万円（空気式）
液体集熱式太陽熱利用システム	12万円／15万円
蓄電システム	・2万円/kWh ・補助対象経費の3分の1。 または、20万円のいずれか低い金額を加算

公募は先着方式。ZEH住宅の申請と同時に行うか、申請後に追加することも可能です。

ZEHの補助金を受ける条件について

ZEHの補助金を受けるための条件を解説します。条件を満たさない物件は、補助が受けられない可能性もあるため、注意すべきポイントを抑えておきましょう。

補助の対象者が申請する

補助の対象者は、以下のとおりです。補助を希望する人は、自ら申請しなければなりません。

• 住宅を新しく建てる人
• 新築の建売物件を購入する人
• 所有している住宅をリフォームする人

申請者自身が居住する戸建て住宅が対象です。賃貸物件は対象ではありません。

ZEH住宅の定義を満たす物件

ZEH住宅は、性能の種類によって分けられています。
ここからは、ZEH・ZEH＋・次世代ZEH＋の定義をご紹介します。

ZEH住宅の定義

ZEH住宅の定義は、住宅で消費するエネルギー収支が概ねゼロ以下を目指した住宅です。家の一次エネルギーの消費量は、省エネ基準から20％削減する必要があります。

そのため、外気からの受ける熱を防ぐ断熱性に優れた建材を使用し、省エネ効果の高い設備を導入しなければなりません。さらに、蓄電システムを導入すると、追加補助金を受け取れます。

ZEH＋の定義

ZEH＋の定義は、ZEH住宅の定義を満たすことを前提としていますが、目標数値が異なります。

一次エネルギーの消費量は、省エネ基準から25％削減する必要があります。さらに、ZEH住宅よりも、高い断熱性を保つ住宅でなければなりません。また、高度なエネルギーマネジメントや、電気自動車の導入が必要です。

ZEH住宅と比べ、設備費にコストがかかるため、補助金を多く受けられます。

次世代ZEH＋の定義

次世代ZEH＋住宅は、もっとも省エネ設備が整えられた住宅です。

ZEH＋の定義に加え、蓄電システム・燃料電池・V2H充電設備・太陽熱利用温水システムのなかから、1つ以上のシステムを導入しなければなりません。どのエネルギーシステムを導入するかにより、追加される補助金額が異なります。

ZEHビルダー・プランナーが設計する

ZEHの補助金を受けるためには、SII（環境共創イニシアチブ）に登録されたZEHビルダー・プランナーに設計・建築を委託しなければならないという条件があります。

SIIの Webサイトにて、登録業者が確認できます。また、Webサイト内にはZEH住宅の普及目標や、ビルダーの種類が記載されており、各社の評価も閲覧可能です。

公募期限内に申請する

ZEHに関する補助金申請は、先着順です。SIIから発表される公募期間内に申請する必要があります。年々、ZEH住宅への人気は高まっているため、なるべく早めに応募されることがおすすめです。

申請が受理されると、補助の決定交付通知が送られます。その通知が届くと、住宅の施工に着手可能です。住宅の設計や施工業者の決定・申請・施工は、およそ1年を要します。補助金申請などは、計画的に取り組みましょう。

その他のZEH事業について

前述でご紹介したZEH住宅以外にも、立地や希望する住宅機能に合わせたZEH住宅のプランがあります。ここからは、Nearly ZEH（ニアリーゼッチ）とZEH Oriented（ゼッチオリエンテッド）についてご紹介します。

Nearly ZEHとは

Nearly ZEHは以下の立地に建設する場合、ZEH住宅の条件を満たしていなくても補助金を申請できます。

• 日光が当たりにくい土地
• 雪が多い土地
• 寒冷地

土地の性質上、ZEH住宅の基準よりも低い数値が定められています。たとえば、ZEH住宅では100％のエネルギーをまかなうことが定義に含まれていますが、Nearly ZEHでは75％の消費エネルギーをまかなう設計に変更されています。

ZEH Oriented

ZEH Orientedは、都市部の狭い敷地や多雪地域が対象です。

これらの立地条件では十分な太陽光発電が得られないことを考慮して、太陽光パネルの設置が義務づけられていません。

物件の断熱性が基準値に達していれば、ZEH住宅として認められます。そのため、ZEH Orientedと認定を受ければ、ZEH住宅と同額の補助金が受け取れます。

ZEH注文住宅のメリット

ZEHの注文住宅を建てると、どのようなメリットがあるのでしょうか。ZEH住宅のメリットは、主に以下の3つです。

家の消費エネルギーを抑えられる

省エネを目指して造られるZEH住宅は、太陽光パネルや蓄電システムで自家発電するため、消費エネルギーの大幅な削減が期待できます。

また、ZEH住宅は住宅の断熱性能が高いため、冷暖房器具を使用する頻度も減らせます。

住宅自体が消費エネルギーを抑えるため、光熱費にかかる毎月の出費も抑えられます。また、貯まった太陽光発電エネルギーを売ることも可能であり、収入を得ることもできます。

身体に優しい生活を送れる

高い断熱性能を備え、外気からの影響を受けにくい住宅であるため、冷暖房器具の使用頻度を下げられるメリットがあります。屋外と室内の温度変化を穏やかに保てるため、冬場のヒートショック現象対策としても有効です。

また、1年を通して快適な室温を保つ設計のため、健康維持にも役立ちます。

災害時に強い

ZEH住宅は、自家発電と蓄電が可能な住宅です。そのため、災害時に停電が起こったとしても、太陽光発電で電力を補えます。また、蓄電システムを搭載している住宅では、夜間の電気供給にも困ることはありません。

また、ZEH住宅はエネルギーの消費量が少ない設計を目指しているため、家電製品も省エネ性能に優れた製品を使用します。省エネ家電は急激に大きな電力を使用しないため、災害時も普段通りの生活を送れる可能性が高くなります。

ZEH注文住宅のデメリット

ZEHの注文住宅を建設する際には、どのようなデメリットがあるのでしょうか。デメリットとしては、以下の2つが挙げられます。

初期費用とメンテナンス費が必要

ZEH注文住宅の建設には、初期費用が高くなるデメリットがあります。しかし、建築後は光熱費を抑えられ、蓄電した太陽光エネルギーを売却すれば、初期費用の回収が期待できます。

また、省エネ家電やシステムは故障箇所の修理を放置していると、修理費が多額となる可能性があるため、定期的なメンテナンス費が必須です。定期的に故障箇所の有無を点検しなければなりません。メンテナンス期間は設備によって異なるため、事前に計画しておく必要があります。

家の造りに制限がかかる可能性もある

ZEHの注文住宅は、その基準を達成するためにさまざまな設備を搭載しなければなりません。設備設置のために、自由な設計ができない可能性もあります。

とくに、屋根に太陽光パネルを設置することで、屋根の面積や向きが制限されます。ZEH住宅では、屋根の向きや間取りに希望があったとしても、基準値を満たすことが優先されます。設計について要望がある方は、事前にZEHプランナーに相談しておきましょう。複数の設計モデルを比較してから、施工へ移ることがおすすめです。

補助金を活用してZEH注文住宅をお得に建てよう

政府は2030年に向けて目標とするZEH住宅の施工物件数を設定しています。そのため、今後ZEH住宅は増加傾向にあります。

ただし、ZEH住宅の建築や追加設備には、コストがかかります。そこで今回ご紹介した政府からの補助金制度を活用し、お得にZEH住宅を建てましょう。住環境の快適性を追求し、災害時にも安心して過ごせるZEH住宅の建築をご検討される際には、ぜひ日興ホームまでご相談ください。